多くの企業は、自社で情報セキュリティ対策を取ったり、それに必要な情報を仕入れたりしています。
また、これらの施策とあわせて、適宜情報セキュリティサービスを活用することで、より機密情報の管理体制は堅固になります。
今回は、具体的にどのような情報セキュリティサービスがあるのかについて解説します。
企業が活用すべき情報セキュリティサービス5選
企業が活用すべき外部の情報セキュリティサービスには、主に以下のようなものが挙げられます。
・情報セキュリティコンサルテーション
・情報セキュリティ教育サービス
・情報セキュリティ監査サービス
・脆弱性診断サービス
・デジタルフォレンジックサービス
情報セキュリティコンサルテーション
情報セキュリティコンサルテーションは、多種多様な脅威に備え、情報セキュリティの組織的な取り組みの実現を支援するコンサルティングサービスです。
IT技術の発展に伴い、深刻な被害につながる情報漏えい、広範囲のデータを消失させるランサムウェア等のサイバー攻撃など、セキュリティリスクは高まる一方です。
そんな中、情報コンサルテーションを活用することで、以下のポイントを客観的、総合的に評価または把握し、情報セキュリティ体制を整備することができます。
・特に大きなまたは組織が認識できていない脆弱性、リスクおよび課題は何か
・組織の規模や特性を考慮したとき、どのような対策を取るべきなのか
・効果の高い対策や取り組みは何か など
情報セキュリティ教育サービス
情報セキュリティ教育サービスは、情報セキュリティに関する知識やスキルの習得、情報セキュリティ対策の解説や周知などを支援するサービスです。
情報セキュリティの知識やスキルは、企業の上層部だけが習得していれば良いというわけではありません。
従業員に対しても、対策方針や方法、重要性などを周知しておく必要があります。
しかし、特に中小企業などでは、従業員教育の時間を確保するのが難しいケースも多いため、こちらのサービスを活用して組織力を高めるべきだと言えます。
情報セキュリティ監査サービス
情報セキュリティ監査サービスは、情報セキュリティのためのマネジメントやリスク対策の運用状況について、専門的な立場から、国際的にも整合性の取れた基準に従って検証または評価し、保証やアドバイスを行うサービスです。
情報セキュリティ管理部門が不在であったり、ノウハウが不足していたりする企業にとっては、非常に必要性が高いものです。
また、こちらを活用することで、企業はセルフチェックでは気付くことができない問題点を明確にし、組織のポリシー運用の適合状況を高い精度で把握することができます。
脆弱性診断サービス
脆弱性診断サービスは、企業におけるシステムやソフトウェア等の脆弱性に関して知見のある専門家が、それらに対して以下のような診断を行うサービスです。
・Webアプリケーション脆弱性診断
・プラットフォーム脆弱性診断
・スマートフォンアプリケーション脆弱性診断
これらの診断により、不正アクセスや情報漏えい、業務や提供サービスの停止といった被害につながるおそれのある脆弱性を洗い出します。
また、検出した結果が実際に悪用可能か確認、検証を行い、危険度や悪用による影響を判定または評価してくれるサービスもあります。
デジタルフォレンジックサービス
デジタルフォレンジックサービスは、システムやソフトウェア等の不正使用、サービス妨害行為、データの破壊、意図しない情報の開示、ならびにそれらの兆候について、法的紛争や訴訟に際し、電気的記録の証拠保全、調査および分析を行うとともに、電磁的記録の改ざんおよび毀損等についての分析や情報収集を行うサービスです。
対象となるのは、企業のパソコンやサーバ、ネットワーク機器全般です。
例えば、企業がメールによる標的型攻撃の被害を受けたもしくは受けそうになった場合には、以下のような解析作業が行われます。
・マルウェア添付メールの復元、解析
・マルウェアの解析
・外部通信痕跡の解析
・レジストリの解析
・VSSからのファイル復元
・不審ファイルの実行痕跡とファイル解析
・削除された漏えいファイルのカービング など
優れたサービスを選ぶためには？
専門知識を持たない企業関係者の方からすれば、数あるサービス中から優れた品質のサービスを選ぶのは、決して簡単なことではありません。
そのため、情報セキュリティサービスの選定時には、“情報セキュリティサービス基準”に適合するものを選択しましょう。
こちらは、情報セキュリティサービスに関する一定の技術要件および品質管理要件を示し、品質の維持や向上に努めているサービスを明確にするために設けられた基準です。
まとめ
ここまで、企業が活用すべき情報セキュリティサービスについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？
自社の力だけで、情報セキュリティ体制を強化するのには限界があります。
そのため、企業は必要に応じてアウトソーシングを採り入れ、自社にはないノウハウを活用したり、企業の中からでは気付けなかった問題に気づいたりして、より情報セキュリティ体制の精度を高める必要があります。
