情報セキュリティ

テレワークセキュリティに必要な3つの要素について

監修者:金子 雅和

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う働き方の変化から、一気にポピュラーなものになりつつあるテレワーク。
ただ、今初めてテレワークに触れる経営者、セキュリティ担当者、従業員の方は、セキュリティに関する不安をある程度抱いていることでしょう。
今回は、テレワークセキュリティに必要な3つの要素について解説します。

3つの要素のバランスが取れたセキュリティ体制が理想

企業がテレワークのセキュリティ体制を構築する場合、まず守るべき情報資産は何なのかを洗い出し、どのようなリスクが潜んでいるのかを把握しなければいけません。
また、テレワークだけに限らず、企業の情報セキュリティ体制は、“もっとも弱いところが全体のセキュリティレベルになる”という特徴を持っています。
つまり、どこか1点弱点があれば、他の対策を強化しても、セキュリティレベルの底上げには繋がらないということですね。
そこで、企業はテレワークセキュリティにおいて、以下の3つの要素をバランス良く採り入れ、全体のセキュリティレベルをアップさせるように努めなければいけません。

①ルール

企業の業務を進めるにあたって、情報セキュリティの観点から安全かどうかをその都度判断し、対策を講じていくというやり方は、あまり効率的ではありません。
また、高度な技術と知識を身に付けていなければ、毎回適切な判断をするのも難しくなります。
したがって、テレワークセキュリティでは、「このように業務を進めれば安全です」というルール作りが大切になってきます。
これは、テレワークセキュリティレベルの向上だけでなく、テレワークを行う従業員に安心感を与えることにも繋がります。
もちろん、テレワークとオフィスでの業務は、まったく異なる環境で行われるものですので、従来のルールをそのまま当てはめるのではなく、新たにテレワーク専用のルールを設ける必要があります。

②人

テレワークセキュリティに必要な3つの要素のうち、もっともうまく採り入れづらいのが“人”の部分です。
たとえ、企業において万全のルール作りが行われていたとしても、実際に従業員やセキュリティ担当者がそれを遵守しなければ、ルールが効果を発揮することはありません。
特に、テレワークを行う従業員に関しては、職場からの目が届きにくいところで業務を行うため、ルールが守られているのか確認するのはとても難しいです。
したがって、企業はルールを定着、機能させるためにも、しっかりとした社内教育を行わなければいけません。
具体的には、教育を通じて、従業員やセキュリティ担当者に“ルールを守ることのメリット・デメリット”について理解してもらいましょう。
また、単純にテレワークセキュリティに関する知識を従業員等に与えることで、従業員等は個々に脅威から身を守ることができます。

③技術

テレワークセキュリティに必要な要素として、忘れてはいけないのが“技術”です。
これは、適切なルール作り、人間教育だけでは対応できない部分を補完するものであり、最終的に企業の情報資産を守ってくれるものです。
具体的には、テレワークに潜むあらゆる脅威やリスクに対して、認証や検知、制御または防御を自動的に実施するものであり、テレワーク先の環境の多様性を考慮して、それぞれの環境で高いセキュリティレベルが維持できるように対策を講じておく必要があります。
もちろん、この技術は企業の経営者、セキュリティ担当者に強く求められるものであり、一朝一夕で得られるものでもないため、テレワークを導入するのであれば、ある程度時間をかけて習得するべきでしょう。

テレワークセキュリティのルールに罰則規定は必要か?

先ほど、テレワークセキュリティでは、適切なルール作りが大切だという話をしました。
これは、従業員等が安全にテレワークを行うためのものですが、もし従業員等がルールを破った場合、ミスをした場合などに適用される罰則規定は、果たして必要なのでしょうか?
結論からいうと、企業はある程度罰則規定も設けておくべきだといえます。
なぜなら、たとえ自社の従業員であっても、些細なミスや違反、内部不正が大きな企業損失に繋がる可能性があるからです。
また、罰則規定を設けることで、ミスや違反への抑止効果が生まれ、テレワークセキュリティはより堅固なものになると予想できます。
それほど重い罰則を設ける必要はありませんが、緊張感を持ってテレワークに取り組んでもらうという意味でも、何かしらの罰則は考えておきましょう。
もちろん、罰則規定を設けるのであれば、その内容を従業員等に周知させることも忘れてはいけません。

まとめ

ここまで、テレワークセキュリティに必要な3つの要素を中心に解説してきましたが、理解していただけたでしょうか?
新型コロナウイルスへの対策として、予定よりも急ピッチでテレワークを採り入れたという企業は、決して少なくないと思います。
そのような企業は、本記事を参考に、もう1度自社のテレワークセキュリティについて見直してみることをおすすめします。

 

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