企業の建物やオフィス内には、防犯カメラの設置が必須です。
こちらを設置することにより、部外者の侵入や内部不正を監視することができ、企業が所有する個人情報などの機密情報の漏えい防止につながります。
今回は、企業が設置する防犯カメラの便利機能をいくつか紹介したいと思います
逆光対応、WDR
逆光対応やWDRは、防犯カメラの映像をキレイにしてくれる便利機能です。
逆光対応の防犯カメラは、録画した大事な部分が白飛びし、見えなかったりぼやけたりしないように補正してくれます。
また、WDRは、ワイド・ダイナミック・レンジの略であり、明るいところと暗いところが混在する映像でも、鮮明に撮影することができます。
全方位カメラ
全方位カメラとは、360度カメラとも呼ばれるもので、文字通りの周囲の全方位を撮影できるカメラのことをいいます。
カメラの設置場所から半球型に視野を持っていて、天井に設置することで、その一面を広範囲に撮影することができます。
音声録音
音声録音は、映像だけでなく、現場の不審な声や異常な音なども記録することができる機能です。
音声をレコーダーで録音するタイプや、カメラ本体にマイクを内蔵しているタイプなどがあり、スピーカーも内蔵されているものに関しては、その場で音声を再生し、内容を確認することも可能です。
防塵・防水規格
防塵・防水規格は、IP規格とも呼ばれるもので、国際電気標準化会議において定められた日本工業規格でも採用されている、電子機器の防水・防塵の規格です。
IP00～IP68という表示で対応規格を示し、10の位が防塵、1の位が防水の指標となっています。
また、こちらの数字が高いカメラほど、防塵や防水に強く、屋外でも安心して設置することができます。
赤外線照明、デイナイト機能
赤外線照明やデイナイト機能は、夜間の撮影において効果を発揮してくれる機能です。
赤外線照明付きのカメラは、防犯カメラのレンズ正面に赤外線LEDを搭載しているため、夜間の完全な暗闇の中でも、暗視撮影が可能になります。
また、デイナイト機能は、昼間カラーで撮影し、夜間は白黒で撮影するというものであり、従来では見えにくかった夜間の映像を鮮明にしてくれます。
人感センサー、動体検知
人感センサーは、赤外線や超音波などの技術を用いて、人を検知することができる機能です。
こちらの機能により、オフィスへの部外者の侵入を未然に防ぐことができます。
また、類似の機能としては、動体検知が挙げられます。
動体検知は、動くものであれば何でも検知することができ、映像を構成する静止画であるフレームの間で変化があった場合に、動きのあるものとして検知します。
ちなみに、これらの機能には、検知時にアラートとしてメールや専用アプリに通知してくれるものもあります。
光学ズーム
光学ズームは、カメラの焦点距離を変化させることにより、光学的に被写体を拡大させる技術です。
デジタルズームの場合、録画映像を拡大処理しているために画素数の低下を伴いますが、光学ズームは画素数が変化しないため、キレイな映像になります。
オートフォーカス
オートフォーカスは、被写体に自動的にピントを合わせてくれる機能です。
被写体に向いているものや、動体向きのものがあるため、必要に応じてカメラの設定を変える必要があります。
顔認証
顔認証は、システムが顔を用いて自動的に認証を行う機能です。
顔認識の場合、物体と人の顔を区別するだけにとどまりますが、顔認証は個人の特定が可能になります。
企業においては、主にオフィスの来客、従業員の出社などで利用されるシステムです。
プライバシーマスク
プライバシーマスクは、カメラの撮影範囲内に映したくない部分があるときに、その場所をマスキングしてくれる機能です。
マスキングした場所は、後々映像で確認することができません。
例えば、オフィスに防犯カメラを設置する際、重要な機密文書や個人情報、パソコンの画面などが映ってしまう場合などに便利です。
防犯カメラを選ぶときのポイント
企業が設置する防犯カメラを選ぶ際には、前述した機能がついているかどうか確認するだけでなく、以下のポイントも押さえる必要があります。
・カメラの用途、目的を明確にする
・設置場所に合わせて選ぶ
防犯カメラはさまざまな種類のものが販売されていて、それぞれに一長一短があります。
そのため、どのような用途、目的で使用するのかについては、事前に明確にしておかなければいけません。
また、カメラの設置場所については、大きく屋外と屋内で分けて考えます。
有線LANの長さや電源の確保が難しい場所に設置する場合は、ワイヤレスタイプや電池式カメラの選択も視野に入れましょう。
まとめ
ここまで、企業の個人情報を守る防犯カメラの優れた機能を紹介しましたが、いかがでしたでしょうか？
企業は多機能かつ目的や設置場所に合った防犯カメラを導入し、個人情報漏えい防止に努めなければいけません。
また、JAPHICマークの取得を目指し、企業の個人情報保護体制を強化するなど、よりレベルの高い取り組みを行うことも重要です。
