サイバー攻撃の脅威にさらされやすい業種とは一体・・?

サイバー攻撃

現在様々な業種の企業がサイバー攻撃の脅威にさらされていますが、今後も継続して被害を受ける可能性が高い業種があります。

該当する業種と、各業種がサイバー攻撃の脅威にさらされやすい理由について解説します。

サイバー攻撃の脅威にさらされやすい業種①教育業界

教育業界とは、主に大学機関や研究所などを指します。

教育業界がサイバー攻撃の脅威にさらされやすい理由は2つあります。
まず1つは、「多くの重要な情報を保有している」という点です。

今後経済的に大きなリターンが予想されるプログラムや、高い機密性を持ったプロジェクトなどは、サイバー攻撃のターゲットになる可能性が高いです。

そしてもう1つは、「大学機関のセキュリティ対策の遅れ」です。

大学のネットワークは非常に規模が大きく、どうしてもサイバー攻撃への対策が遅れ、脆弱性に目を付けられてしまいがちです。

組織外のユーザーでも比較的簡単に情報にアクセス出来るという、現代の文化が招いたデメリットも見て見ぬふりは出来ません。

サイバー攻撃の脅威にさらされやすい業種②医療業界

医療業界も教育業界と同じく、大きな経済的リターンが期待されるプログラムの研究等、サイバー攻撃の脅威にさらされやすい情報が多い業種と言えるでしょう。

また医療業界では、医療健康記録が徐々にデジタル化され、医療機器もネットワーク化が進んでいます。
しかし業界全体がデジタル化、ネットワーク化していくことによって、サイバー攻撃が攻撃出来る範囲が拡大してしまうというデメリットも生じるのです。

つまり医療業界全体がアップデートされ、最先端に近づいていくにつれて、どんどんサイバー攻撃が入り込める余地を作ってしまうということです。

また医療業界は数多くの個人情報も保有していますので、技術革新だけでなくサイバー攻撃への対策強化も至上命令だと言えるでしょう。

サイバー攻撃の脅威にさらされやすい業種③金融業界

金融業界も医療業界と同じく、デジタル化、ネットワーク化が進んでいくことで、よりサイバー攻撃の脅威にさらされやすくなる業種です。

例えば、個人で財務管理をするためのアプリやサービスなどの普及が進んでいる中、認証情報を盗み出すためのサイバー攻撃はほぼ確実に増加するでしょう。

このようなアプリやサービスは、大量の顧客情報を管理しなくてはいけない上に、銀行などの金融機関に比べてサイバー攻撃への対策が遅れています。

金融業界は他の業種と比較しても、サイバー攻撃によって直接的な利益に繋がりやすい情報を多く保有しています。

従ってネットワーク化を勧めながら、セキュリティ対策においても常に最先端を行く必要がある業種と言えるでしょう。

まとめ

特に今後もサイバー攻撃の脅威にさらされやすい業種を紹介しましたが、「ネットワーク化」によるサイバー攻撃の増加は、少なからず他の業種にも言えることでしょう。

非常に難しい問題ではありますが、今回紹介した業種以外の企業も、他人事だと思っていてはいけません。

個人情報保護や情報セキュリティ強化が重要視されている中、企業は「JAPHIC(ジャフィック)マーク」等の第三者認証マーク取得を目指し、サイバー攻撃の脅威をかい潜れるように努力しましょう。

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