一般的な企業や個人とは異なる、銀行などの金融機関は、非常にサイバー攻撃の被害に遭いやすいと言われています。
果たして、それは本当なのでしょうか？
また、それが事実だとして、なぜ金融機関はサイバー攻撃の被害に遭いやすいのでしょうか？
詳しく解説します。
金融機関がサイバー攻撃の被害に遭いやすいのは事実なのか？
結論から言うと、金融機関がサイバー攻撃の被害に遭いやすいというのは事実です。
なぜかと言うと、金融機関をターゲットにしたサイバー攻撃は、攻撃者からすれば、ダイレクトに金銭の窃取に繋げやすいためです。
特に近年は、金融機関において、巧妙化かつ高度化されたサイバー攻撃の事例がよく確認されています。
金融機関はどんなサイバー攻撃の被害を受けている？
金融機関が受けているサイバー攻撃は、標的型攻撃が多いです。
標準型攻撃は、特定の金融機関をターゲットに決め、じっくりと下調べを行った上で、虚偽の内容のメールを送り付け、添付ファイルやURLからウイルスに感染させる方法です。
先ほども少し触れたように、金融機関が受ける標的型攻撃は、巧妙化、高度化されたものが多く、長い間金融機関で務める方でも、まったく本物のメールとの見分けがつかないことも珍しくありません。
金融機関がサイバー攻撃の被害を防ぐには？
金融機関がサイバー攻撃の被害を防ぐためには、使用ソフトウェアの脆弱性を少しでも減らすことが重要です。
これは、もちろん一般企業にも言えることですが、ソフトウェアのバージョンを常にアップデートしておくなど、最低限の対策は必要です。
また、ガバナンスにおける対策も取っておくべきでしょう。
例えば、セキュリティ対策を十分に取っているにも関わらず、運用を現場に丸投げしてしまうと、年々巧妙化するサイバー攻撃に対抗できなくなってしまいます。
したがって、金融機関における上級職をセキュリティ担当者に設定し、常に対策が適切かどうかを確認しなければいけません。
金融機関におけるサイバー攻撃の被害は増える？
金融機関におけるサイバー攻撃の被害は、今後増加することが予想されます。
なぜかと言うと、サイバー攻撃全体で、直接金銭を窃取しようとするものが増加しているためです。
そのようなサイバー攻撃が増加すれば、必然的に金銭に繋がりやすい金融機関は、ターゲットにされやすくなると言えるでしょう。
まとめ
ここまで、金融機関におけるサイバー攻撃の被害について解説してきましたが、いかがでしたか？
金融機関をターゲットにしたサイバー攻撃は、今後増加すると予想されますが、かといって、一般企業や個人をターゲットにしたサイバー攻撃が減るというわけではありません。
企業や個人の金銭を窃取しようとするサイバー攻撃も、まだまだ横行していますので、常に細心の注意を払っておく必要があります。
