自社にウイルスが侵入してしまう事は想像したくはありませんが、もし感染が発見された場合、どのような影響が起こり得るのかを知っておくことは、対策を講じる上でも重要です。
また、自社だけでなく、顧客や取引先にまで影響が及ぶかもしれないという事も意識していなければなりません。ここでは、自社・顧客・取引先に起きるかもしれない影響を考えたいと思います。
自社が被る影響
「営業」 社内に蔓延したウイルスにより、システムがダウンしたり、その対応に人員を割くため、通常の業務や運営ができない可能性があります。システムの復旧に時間がかかればかかるほど、売上は下がり続けることが予測されます。
「顧客情報」 顧客の個人情報が漏洩し窃取される可能性があります。個人は様々な被害にさらされることになります。企業が起訴される可能性も出てきます。
「評判・信頼」 企業が情報を保護できないと見なされれば、その企業の評判は失墜します。社長辞任が求められる場合もあるでしょう。
「経済的損失」 多額の賠償金や、今後ウイルスの侵入を防ぐための対策に投資する必要がある。
顧客が被る影響
「個人情報の窃取」 登録していた氏名や住所、電話番号などの情報が流出してしまう可能性があります。情報はどのような者が手に入れるかわかりませんから、不安にさらされることになります。
「脅迫」 情報の中に人に知られたくないような物がある場合、サイバー犯罪者がその情報を元に脅迫し、金銭を要求してくる恐れがあります。
「経済的損失」 金融情報が漏洩すれば、オンラインランキングのアカウントを乗っ取られ利用されることもあります。
「名誉毀損」 知られたくない個人情報をネット上にばらまかれれば、名誉毀損につながります。
取引先が被る影響
中小企業にウイルスが発見された場合、その標的が実は取引先の大手企業である可能性が非常に高く、侵入するための足がかりとして利用している可能性が大きいため、取引先の企業は即座に感染していないかをチェックする必要があります。
親会社に感染が見られた場合、その被害は桁違いの損害となる可能性もあります。 関連企業であるなら、管理を怠っていたという責任が問題になるケースもあるでしょう。
自社のみならず、思わぬ所に被害が及んでしまうことが理解頂けたでしょうか。まずは、自社のセキュリティを今一度見つめ直す必要があると言えるでしょう。
せっかく長い年月をかけて築いてきた信頼や関係が、一瞬にして消えてしまうほどの恐ろしい存在であるコンピューターウイルスの存在を決して忘れないようにしましょう。
