法人がメールでウイルス感染しないために心掛けること

ウイルス感染

法人には、毎日さまざまな取引先や顧客からメールが届きます。
したがって、不正なメールが混ざり込んでいないか、毎日必ずチェックする必要があります。
またそれ以外にも、法人がメールでウイルス感染しないために心掛けることはあります。
今回はその一環として、法人に送られる不正なメールの内容について解説します。

法人に送られる不正なメールの内容①就活生を装う

法人には、就活生を装ったメールが多く届きます。
内容は、法人の採用情報などに関する問い合わせが記載されているケースが多いです。
法人に届く不正なメールには、フリーアドレスが使用される場合が多く、“フリーアドレスは気を付けろ”という認識は多くの法人が持っています。
ただ就活生の場合、本当にフリーアドレスを利用することもあるため、本物なのか偽物なのかの区別がつきにくいです。
また自社のウェブサイトに採用情報などを掲載している法人は、不審に思わず安易に扱ってしまうことも考えられます。
したがって、もし就活生からの問い合わせメールが届いても、対応は慎重に行いましょう。

法人に送られる不正なメールの内容②ウイルスに対する注意喚起をする

法人に送られる不正なメールには、ウイルスに関する注意喚起をする内容のメールもよく届きます。
信頼性を持たせるために、差出人は実際に存在する公的機関などになっている場合が多いです。
このようなメールが届いたときは、まずその公的機関などのウェブサイトにおいて、本当に注意喚起がされているかどうかを確認します。
この際注意したいのは、メールに記載されたURLは利用しないということです。
ウェブサイト用のURLとして記載されているものであっても、実際アクセスすると違うページに飛ばされ、ウイルスに感染してしまうかもしれません。

法人に送られる不正なメールの内容③取引先を装う

取引先を装うメールも、法人には頻繁に届きます。
取引先を装って注文をし、メールに不正な注文書を貼り付けて、それを開かされるという手口です。
法人が複数の取引先と日々やり取りをしている場合、また毎日のように同じ取引先とやり取りをしている場合、あまり怪しまずについメールや不正なファイルを開いてしまいがちです。
いくら完成度の高い不正メールであっても、よくチェックすれば必ずいつもと違う点があるはずです。
例えば、メールアドレスに間違いがないかをチェックできるように、取引先のメールアドレスは事前にすべて登録しておきましょう。
またもし不審に思う点があった場合は、取引先にその旨を伝え、注文書を送付したかどうかを確認するべきです。

まとめ

法人がメールでウイルス感染しないために心掛けることの一環として、法人によく送られる不正なメールの内容は必ず知っておきましょう。
またこのような内容の不正なメールには、必ずと言っていいほどファイルやURLが貼り付けられています。
したがってファイルやURLが貼り付けられていないかのチェックは、普段から癖づけておくことをおすすめします。
ウイルス感染後の対策よりも、感染しないための対策に力を入れるべきでしょう。
JAPHICマークなどの第三者認証制度のマークを取得して対策を練るものお勧めです。

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